「毎月引き落とされる保険料が高い気がするけれど、減らしていいのか不安…」
そんなお悩みを持つ30代の共働き夫婦はとても多いです。
今回は、実際に寄せられたご相談の中から、毎月の保険料を4万円から1.5万円に減らし、浮いたお金をNISAでの資産形成に回した30代ご夫婦の事例（ケーススタディ）をご紹介します。
この記事を読むことで、ご自身の家庭に「本当に必要な保険」を見極めるヒントが分かります。
要点を先に知りたい方のために、今回の保険見直しのポイントをまとめました！
POINT
- 現状の把握: 独身時代や結婚当初に入った保険が重複していないか確認する
- 必要保障額の計算: 子どもの成長に合わせて必要な保障額は減っていくことを知る
- 保障の整理: 貯蓄型保険と掛け捨て保険を分け、必要なものだけを残す
Contents
1. ご相談者様のプロフィールと現状のお悩み
「子どもの将来の教育費のために学資保険に入ったものの、家計がギリギリで…」
ご相談に来られたAさんご夫婦は、このようなお悩みを抱えていました。
POINT
【ご相談者様プロフィール：Aさんご夫婦】
- 夫（34歳・会社員）：手取り月収 約28万円
- 妻（32歳・会社員）：手取り月収 約20万円（現在時短勤務中）
- 子ども（0歳）
毎月4万円以上の保険料が家計を圧迫
Aさんご夫婦の現状の保険加入状況を整理したところ、以下のようになっていました。
結婚したときに友人から勧められて入った終身保険と、子どもが生まれてから追加した学資保険で、気づけば毎月4万円も払っています。これって払いすぎでしょうか？
ご家族の安心のためにしっかりと備えられているのは素晴らしいことですね！ただ、Aさんのご家庭の収入バランスを考えると、毎月4万円の保険料は少し高すぎる傾向にあります。一緒に内容を整理していきましょう。
2. FPが提案した3つの見直しステップ
保険料の負担を減らすため、Aさんご夫婦と一緒に以下の3つのステップで見直しを行いました。
Ⅰ. 「必要保障額」を正しく計算する
多くの方が「なんとなく不安だから」と多額の死亡保障を確保しがちです。しかし、万が一のことがあった場合でも、公的な制度である「遺族年金」が支給されるため、全額を民間の保険でカバーする必要はありません。
Aさんの場合、夫に万が一のことがあっても妻が働き続けられるため、本当に必要な死亡保障額は「子どもが独立するまでの生活費の不足分」と「教育費」のみでした。
Ⅱ. 貯蓄と保険を切り離す
Aさんは「貯金代わりになるから」と終身死亡保険と学資保険に加入していました。しかし、現在のような低金利時代では、保険で大きくお金を増やすことは難しくなっています。
なるほど…。では、教育資金はどうやって貯めればいいのでしょうか？
保険はあくまで「万が一の保障」として掛け捨ての安いものを選び、貯蓄は「NISA（投資信託）」などの別の手段で行う「保険と貯蓄の分離」をおすすめします。
Ⅲ. 医療保険の重複をなくす
日本の公的医療保険（健康保険）には「高額療養費制度」という強力な味方が存在します。これにより、1ヶ月の医療費の自己負担額は一般的な収入の方で約8〜9万円に抑えられます。そのため、過剰な医療保険の特約は外し、最低限の備えに留める提案をしました。
3. 見直し後の結果：月額4万円から1.5万円へ
上記のステップを踏まえ、最終的に以下のように保険をスリム化しました。
CHECK
【見直しの効果】
毎月の保険料が40,000円から約7,000円に減少しました。
（※浮いた33,000円のうち、25,000円をNISAの積立投資に回し、残りは日々の生活費のゆとりとしました）
毎月の負担がグッと減って、NISAで資産形成を始める余裕もできました！「必要な保障」がはっきり分かったので、とてもスッキリしました。
4. まとめ：保険見直しは「現状把握」から
今回のAさんご夫婦の事例のように、加入している保険を見直すことで、毎月の家計の負担を大きく減らせるケースは多々あります。
CHECK
- 保険は「万が一の保障」、貯蓄は「NISA等」で分ける
- 公的保険（遺族年金・高額療養費制度）をベースに考える
- ライフステージに合わせて保障額を調整する
ご家庭の状況や将来設計によって、必要な備えは一人ひとり異なります。
「自分の場合はどう考えればよいのか」「今の保険料が高すぎるのでは」と具体的に整理したい方は、FP無料相談をご活用ください。
対面・オンラインどちらでも対応しております。
なお、無理な勧誘等は一切行っておりませんので、安心してご相談ください。
コメント