「念願のマイホームが欲しいけれど、何十年もローンを払い続けられるか不安…」
人生で一番大きな買い物だからこそ、絶対に失敗したくないですよね。
特に最近は、共働きで世帯年収が増えたことにより、高額な住宅ローンを組んで後悔してしまうご家庭が少なくありません。
この記事では、FP（ファイナンシャルプランナー）として、多くの家計を見直してきた視点から、「住宅ローンで失敗しないための正しい手順」を分かりやすく解説します。
この記事の結論として、住宅ローンで失敗しないための重要な手順を先にお伝えします！
POINT
- 手順1：「借りられる額」ではなく「返せる額」で予算を決める
- 手順2：ペアローンか単独ローンかを慎重に比較して選ぶ
- 手順3：将来の教育費や老後資金を含めたライフプランをシミュレーションする
Contents
1. 住宅ローンで失敗する共働き夫婦の共通点
「夫婦2人の収入を合わせれば、このくらいのローンは余裕で組めるだろう」
実は、この考え方こそが住宅ローン選びで最も陥りやすい落とし穴です。
この章を読むことで、失敗しやすい住宅ローンの組み方の特徴が分かります。
POINT
- 今の収入がずっと続くと想定して上限まで借りてしまう
- 産休・育休による一時的な収入減を計算に入れていない
- 子どもが成長した後の教育費のピークを想定していない
私たち夫婦も「2人で働いているから大丈夫」と、銀行で勧められた満額で審査を通そうとしていました…。
銀行が教えてくれる「借りられる額」は、あくまで現在の年収をベースにした計算です。将来のライフイベントを考慮した「本当に無理なく返せる額」とは異なるため注意が必要です。
共働き夫婦の場合、将来的に働き方が変わる可能性（時短勤務への変更や、どちらかの退職など）も考慮して、余裕を持ったローン設計をすることが失敗しないための第一歩となります。
2. 住宅ローンで失敗しないための3つの手順
それでは、具体的にどのような手順で住宅ローンを計画していけばよいのでしょうか。
以下の3つの手順を順番に進めていくことで、将来の家計破綻をしっかりと防ぐことができます。
Ⅰ. 「借りられる額」ではなく「返せる額」で予算を決める
住宅展示場へ行く前に、まずはご自身のご家庭における「無理なく返せる毎月の金額」を計算することが最も重要です。
POINT
- 現在の家賃と住宅用の積立貯金を合計した金額をベースにする
- マイホーム購入後は固定資産税や修繕積立金が別途かかることを忘れない
- ボーナス払いは極力設定せず、毎月の基本給だけで返済できる額にする
たとえば、「今の家賃が10万円だから、ローンも月10万円なら大丈夫」と考えるのは危険です。持ち家になると、毎年数十万円の固定資産税や、将来の修繕費が確実にかかってきます。そのため、実際のローン返済額は今の家賃よりも低く見積もるのが安全です。
Ⅱ. ペアローンか単独ローンかを慎重に選ぶ
共働き夫婦が住宅ローンを組む際、「ペアローン」と「単独ローン（収入合算含む）」のどちらを選ぶかは大きな決断となります。
| ローンの種類 | メリット | デメリット・注意点 |
|---|---|---|
| ペアローン | 夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられ、借入可能額が最も大きくなる。 | どちらかが退職して収入がゼロになっても、返済義務がそのまま残る。 |
| 単独ローン（夫または妻） | どちらかの収入が減っても家計への影響が少なく、産休・育休時も安心。 | 1人分の収入で審査するため、借入可能額（買える家の予算）は少なくなる。 |
「少し予算をオーバーするけれど、ペアローンにすれば買えるから」という理由で選ぶのは、将来のリスクを高めます。可能であれば、単独の収入でも返済できる範囲に予算を収めるのが理想的です。
Ⅲ. 将来のライフプランをシミュレーションする
予算とローンの組み方の方向性が見えたら、最後に「数十年先の未来」までお金の流れをシミュレーションします。
POINT
- 子どもが高校・大学へ進学する時期の貯蓄残高はどうなるか
- 住宅ローンの完済年齢はいくつになるか
- 定年退職後にもローン返済が残る場合、老後資金は足りるか
もし、シミュレーションの結果「子どもが大学に進学するタイミングで貯金が底をつく」という結果が出た場合は、購入する物件の予算を下げるか、ローンの組み方を見直す必要があります。
3. まとめ：住宅ローン選びは「現状把握」から始めよう
住宅ローンで失敗しないためには、物件探しよりも先に「資金計画」を立てることが何よりも大切です。
POINT
- 「借りられる額」ではなく「返せる額」からマイホームの予算を決める
- 夫婦の将来の働き方の変化を想定してローンの種類（単独かペアか）を選ぶ
- 教育費や老後資金を含めた長期的なシミュレーションを行う
ご家庭の状況や将来設計によって、適切な住宅ローンの適正額は一人ひとり異なります。
「自分たちの場合は、具体的にいくらまでの家なら買っても大丈夫なのか」を正確に整理したい方は、ぜひ当事務所のFP無料相談をご活用ください。
住宅ローンの適正額の診断はもちろん、加入中の保険や家計の全体的な見直しまで、対面・オンラインどちらでも対応しております。
なお、無理な勧誘等は一切行っておりませんので、安心してご相談ください。
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